教育を後回しにしていないか？iPSの山中教授の指摘が神過ぎる！

一番困っているのは大学院生

京都大学iPS大坊研究所所長の山中教授が提言した。

↓こちらは私が考察した動画ですので、ぜひこちらもチェックくださいませ。

修士課程。博士課程。もしかすると、彼らが一番困っているかもしれません。20代後半、30代の人がいて、結婚もして子どももいる。そういう形で、今バイトもできない。でも、普通の一人暮らしよりずっとお金がかかる。

今、大学院生が（質問の中にも）入っていませんでしたが、大学院生の存在も頭に入れて頂きたい。

もう一点、経済的な支援も大切ですが、本来受けられるべき教育が受けられていない。こちらに対する支援も、先日もオンラインを前倒しでやると言って頂いておりましたが、ぜひ大至急すべての児童・学生さんがオンライン授業を家で受けられる体制に1日も早くなったらいいなと思っています。

大学院生は、就職し、退職してから学校に通う方や、昼間働きながら、夜間の大学院に通う人も多いと聞いていました。その中には、既婚者であり、お子様を育てる人もいます。お金が更にかかりますよね。

大学院生は「学部生」に該当せず、「持続型奨学金制度」の対象にならないようです。

また、持続型奨学金をもらうには、敷居が高く、競争率も激しい。もらえる人が限られており、なかなかもらえる人がいないのが現状みたいですね。

教育現場には、お金がかかります。

教育に投資する事は、未来の日本を作る事だと考えています。

昨今、学校無償化が進んでいますが、アルバイト等で学費を稼ぎながら通っている学生も多いでしょう。

今までは、それでよかったのですが、今回の様な有事になったら、国は頼りにならない！多くの人が認識したでしょう。

納税は義務だ！と税金を徴収しておきながら、国民が困窮した時、まず自分らの活動資金を補填して、余った分を、大法人会社へ！そのあとに、中小企業、個人へと。学生は更に対応が遅くなっているのかもしれません。

その悪循環を断ち切るには

選挙に行くしかないでしょう。

特に１８～２０代の若い人の得票率を上げる事が大事だと思います。

なぜ？大法人や年金制度、医療制度が優遇されているかというと、選挙の結果を左右するからでしょう。

若い世代が、政治に興味を持ち、若い世代の考えを政治に反映させる為にも、選挙に行って、自分らの意見を反映できる世の中をつくりましょう。

わたしも、もっと勉強して発信していきたいと思います。